浅川第2太陽光発電所 1999年〜2024年 発電終了まで。

浅川第2太陽光発電所は、農地での太陽光発電の可能性と、農地での太陽光発電システム利用、及び、太陽光発電所の運営方法を将来に向けての、実証試験を実際の圃場を利用し太陽光発電を執り行いながら、最適環境を創り出すことを目的として、運営してまいりました。

しかし、
2024年10月突然の発電停止に至り、原因究明を行ったところ、野生動物による配線ケーブル破損が判明し、修理を施しましたが、度重なる破損で、主要配線であるトランス配線や制御基盤まで影響を受け、2025年2月火災危険があるとして、発電停止と受電停止作業を行い、太陽光発電所としての25年間の発電を終了いたしました。

当初の目的は、
① 一般家庭配線網（単相３線式）において、太陽光発電時の最適発電環境を探り出し、野外環境において、安価な設置方法で発電し、発電した電気を農業施設に給電利用し、余剰電力を電力会社に売電する。

② 農地で太陽光発電を行うにあたり、農地法との整合制を確立すること。

③ 農地での太陽光発電からの収入により、農業経営基盤の安定化を図り、魅力ある農業経営を目指すこと。
以上が主要研究目的として掲げました。

研究結果

① の目的は、圃場の形態から短期設置、（使用期間約20年を想定）と、短期撤去での設置方法として、単管パイプを利用した設置方法を選択し、耐久性と太陽電池の信頼性を確認しつつ、中山間地域農地に適した出力約20kWが将来、農機具の電動化に適した出力であることが窺い知れた。

② 農地法との協議については、町村農政、県農政、国農水省との協議を2000年から順次行い、その都度、書籍「現代農業」に進捗状況等を投稿し、国との交渉については、直接出向ました。仲介役に国会議員に協議の場を設定していただきました。農水省に対しては、担当部署、関係各位に協議の場を設定していただき、農地での太陽光発電の必要性を2007年まで説明させていただき、農地での太陽光発電の道筋を検討していただきました。
2007年以降、農水省の中において、検討がなされ、現在の太陽電池の下で農業を行う形が許可になっていった。

③ こちらについては、再生エネルギーの利用が国策で進められ、電力買取制度の実施とともに、太陽光発電が主目的的な考え方が主流になり、農業との共存共栄で、相互に補完し合う考え方は、なかなか理解されず現在に至っている。

以上が、25年間に渡り、農地・圃場を利用した太陽光発電所での、主だった実証実験結果です。

総論

単相三線（一般配線）電力網には、太陽光発電所の出力が15kWを超える当たりから、送電抵抗が大きく、制御が難しくなります。三相三線が適していることが確認できました。
25年間を振り返ると、当初、住宅用太陽光発電の導入計画（1989年から始まり）、1994年住宅用太陽光発電補助金政策制定活動、自宅での発電開始、1997年農地での太陽光発電を計画、1999年農地で、太陽光発電開始してから26余り、現在では、新築住宅には、殆どに太陽光発電設備や蓄電池システムが備え付けられる時代となっています。

時代の変革には、20年から25年かかると言っていた先輩方のことばを思い出しました。

浅川第2太陽光発電所

研究実証試験施設として、多種多様の、数多くの太陽電池が生産される時代であった。ならば、多種多様の太陽電池でシステムを組み、発電できたならば、と思い、それに合わせた太陽光発電システムを組み上げたら面白い、の思いもあり複数種類の太陽電池を電圧調整しながら組み上げて、運営したならば25年経過していました。四半世紀長くも、振り返ると「光陰矢の如し」でした。