貴方が、今、読み始めた原稿内容は、このHP（ホームページ）で、幾度となく、今までに、紹介してきた、地球温暖化のプロセスを確実に地球自身が、温暖化に移行すべく、今回の北半球における顕著な高温状態を招きつつ、地球環境を温暖化へと適応させようとして、今回、地球全体の温度調節を行っているに過ぎず、地球温暖化の入り口に踏み入れる前の、前段階であり、海洋が主な南半球では、それほど顕著には現れていません。

気象庁発表画像　より

これは、何を意味しているか ? 人類の生活行動が著しく急速に発展した都市や大がかりの開発を押し進めている地域に、これらの現象は集中しております。
しかも、森林等が開発され、大規模な食料開発や農業プラント開発が行われている地域を中心に拡大していることがお分かりになるはずです。
これが、何故FITに関係するのかとお思いでしょうが、話は、1988年まで、戻します。当時、冷戦状態が終焉を迎え、次の時代へと世界は舵を切り始め、安定した経済の発展の為にとして、地球環境の急速な開発と、工業化へと進みました。この過程で、日本は、急速な工業化による公害（環境汚染）を経験し、環境の大切さを学び、自然と対話する道を探りながら高度成長をし、高度な文化を維持するには、安定した電源を求める必要に迫られ、夢の原子力発電導入となるはずでしたが、誤算がありました。使用済み核燃料の増加です。
戦犯国の核物質の大量保有は、問題ありと戦勝国や侵略されたとする国々からの批判を受け止めたのが、日米安保条約です。米国の監視（IAEA）のもとで、発電のみに認められ、原子力を動力として利用することは認められなかった。
使用済み核燃料の再処理を行い、発電に利用する計画もありましたが、技術的レベルの発展が無く、安全問題等の課題や、震災による原子力発電所の事故等もあり、使用済み核燃料の効率的再利用には未だ至っておりません。
私達が、環境問題に関わったのも、使用済み核燃料の増大していった時代で、原子力発電所の事故や駆動率を抑える為には、「新しい電源が必要である」から
水力・風力・地熱・波力・潮力・太陽光・バイオマス等の自然エネルギーを利用した発電方法を用いて、環境に優しい電力を得ることが、何とかできないだろうか ? と、言うところから、太陽光発電にたどり着き、太陽光発電を産業として発展させるにはから、住宅用が始まり、産業用の電力を得る為には、多くの投資が必要であったので、平等に個人でも投資できるシステムとして、環境先進国のシステムFITの導入を押し進めました。この時の法案は、「自然エネルギー導入促進法」でしたが、電力関係の圧力により一夜にして「再生エネルギー導入促進法」へと名前が変えられ、原子力発電を取り入れ議決されてしまいました。又、この時期、政権交代もあって、当初考えられていたFITの形とは違い、震災のために事前準備の整わない見切り発車のFIT（固定価格買取制度）になってしまい、正常な形を整えるのに9年を費やす結果となったのでした。H30年度以降は、正常な導入方法で、FITが発展してゆくと思いますが、FITの効力が十年間で失われる住宅用について今回、問題が発生しております。　
　　 これについての意見及び、改革案がありますのでここで紹介いたします。

世耕経産大臣様　日下部エネ庁長官様　　　　2018.7.27　太陽光発電の会　高橋元廣　
住宅用太陽光発電の余剰電力に関する価格評価（＝無償とすることが適当）は正しくありません。社会の常識・法律の常識・電気の常識に従って見直してください。
エネ庁は、エネ庁リポート（2018.5公開）のなかで「住宅用太陽光発電は2019年以降、電力10社の電力網に入る電力は無償であることが適当」と文書明記した。①法律に基づく買取義務がなくなった・②買い手不在の余剰電力は周波数調整の負担を増す可能性がある　ので無償が適当といった理屈である。　
他にも　③蓄電池や電気自動車を使って、自己住宅内で全量使用する・④小売り電気事業者（＝電力10社とは別のI P S会社等）に売り買いしてもらう　等が基本と書いている。　　
★住宅用太陽光発電（＝3kwの発電所）は立派な発電所であり、地域独占の送配電網会社（＝現在は電力10社の実質子会社）に系統連系という形で接続されている。そこでは電力10社の住宅用電気を買い、電力10社に特別価格（10年期限付き）で余剰電力を売っている。特別価格の10年期限が終わったとき、それ以降の余剰電力の価格はどう決めれば公平で適切なのか？　　通常は「過去19年間の余剰電力買取制度」の実績に従い、電力10社の住宅用電気の価格で売ることが、公平で適切なのである。


★エネ庁は10年という期限が過ぎた（＝特別価格の買取義務期限が終わった）途端、いろいろな理屈や、いろいろな基本（？）を持ち出して、「無償（＝0円/kwh）であることが適当」など、社会通念では「絶対に通らない理屈（？）」を打ち出した。これはエネ庁と電力10社による、住宅用太陽光発電所への一方的な売電価格の強要と思われ、不公平であり・適切でない。（注：電力10社の占有率が50％以下になるまで、そのエリアの市場価格は電力10社の小売価格で決められる。電力10社の小売価格が公平・適切な売電価格である。）　


★再生可能エネが長い間目指してきたものが、電力市場価格（＝電力10社の小売価格）に等価かそれ以下の発電コストを実現することであった。この発電コストが実現できるようになったとき、或いは、再生可能エネが電力網に実際に取り込めるようになったとき、これを継続して電力網に取り込んで、その先の広範な需要家の間で、長期間にわたり、使い方を工夫しながら、広く永く使いこなしていく（＝再生可能エネの比率を高めていく）ことは、当然・暗黙の目標であり、今後の更なる目標でもあります。これを無償が適当などとして、住宅用太陽光発電を排除・抑制する施策（＝0円/kwh）は、厳に戒めねばならぬことであります。


★電気は　不特定多数の発電所（100万kwの火力発電所や3kwの太陽光発電所）から送配電網（蓄電・入出力調整機能付の地域独占網）に入り、多くの需要者（住宅・各種の工場・店舗や公共施設・大型建築物など）に
流れていく。特定の発電者から特定の需要者への売買電契約は経理計算のための把握である。電気の種類や量は送配電網に入れば皆同じ。周波数調整は、総ての発電と総ての需要の間の相互変動を調整するために行うのであって住宅用太陽光発電のせいではない。（注：送配電網の機能向上は緊急・必須の課題である）


★再生可能エネは、日本のため・世界のため、増大させて行かねばならない。国民が再生可能エネ投資をどん
どん実行していくために、売買電価格の公平・適切な契約・ルール作りは非常に重要な政策である。
政治家の理解と支援をお願い申し上げます。


「太陽光発電の会」月報 2018年 8月 (No.118 )　 １．太陽光発電者の権利（利益）を守る　　２．日本の太陽光発電を１億ｋｗにする　３．太陽光発電で地球環境に寄与する

発行者：「太陽光発電の会」代表　高橋元廣（連絡先 xxx-xxx-xxxx fax xxx-xxx-xxxx ） 2018.07.27発行
配布1：国会議員（衆院、参院、全議員殿）、朝日、毎日、読売、日経、NHK、東京新聞、電事連
電力10社、環境省、経産省・エネ庁、都道府県知事、経済２団体トップ
配布2：「太陽光発電の会」会員

以上紹介でした。

専門用語等があり、わかりにくいとは思いますが、政府サイドの意見として、
十年間の固定価格買い取り期間（FIT）が過ぎたなら、住宅用太陽光発電を導入している皆さんは、これからは、今まで売電していた電力については、タダ（無償）で、当該電力会社に寄付しなさい。

と言うことに対しての、反論と意見の紹介でした。

当初のFIT導入検討時での意見では、受電価格と同等か、原子力発電の、発電の維持にかかる金額と、同等価格でFITを実施するのが妥当とされていました。
3.11の震災後に、原子力発電の危険性や、原子力発電の発電単価が、今まで風潮していた発電単価よりも、原子力発電維持に大幅にコストがかかり、発電単価どころではなくなり、住宅用太陽光発電所（太陽光発電住宅）からの、買い取り期間十年間が終わったなら、色々、理由を付けて、タダ（無償）で寄付させれば良いとする政府見解に近いものを、しら〜として、出してきたのです。
当初、地球温暖化防止の一翼を担うためとして開発された太陽光発電に対して、
ある程度、普及したならば、必要経費削減のために、FITの期間が過ぎたら、タダ（無償）で余剰電力（今まで、買取っていた電気）を寄付させる。受け取ってやるだけありがたいと思え、今まで高額で買い取っていたのだから、文句を言うな !! が、政府サイド・電力業界の意見として、今回取り上げ公布したのです。
タダ（無償）はないだろう、が、私たちの意見です。


私の意見は、「小さな発電所も大きな発電所も作り出している電力は同じものなのだから、同等価で良い」が、FIT終了後の買取価格への、私の見解です。
（電力会社だけが儲かる予定買取価格11円は発電者として不公平と考えます）


大きい発電所は、影響力が大きいので、想定される事態に対して、前持って対策をとり、規模に応じた対策方法を普及して、災害（国際紛争）に備えて行くことが、電力を供給する者の勤めで、住宅用には、電力の自給自足（蓄電システム）システムを作り上げ、補完として電力会社と供給契約を結ぶと言うのが本来の計画でした。
日本は、資源に乏しく、技術・科学立国として世界に貢献できる国造りが求められたのが、昭和50（1076〜）年代そして、バブル景気を経験し、経済立国になっても、世界経済の中では叩きのめされ、多くの国費を世界経済に吸い取られたのでした。トップになって、もならなくても、日本経済は、戦勝国経済に貢献を求められ、国民は、知らず知らずのうちに、資産を海外に流出させているのです。電力の発電に利用する燃料という形と、冷暖房に使う電力と燃料という形が主なものになります。私たちは、対価として燃料や電力を消費しているのですが、これが、大国の経済を支えていることは、あまり知られていません。
また、食糧生産も、国内生産を最低限にし、輸入製品を低価格で売り込み、日本国内の総生産量を押さえ込み、輸入食品で国内資産を流出させる方向に向け、日本の国力を削ぎ、自立国家化を防ぐ政策を未だに続け、その最たるものは、医学・科学の国内育成を阻む教育制度で、トップランナーを育てず、同じ顔の国民を作り出す教育システムにより、頭脳流出政策が国内で蔓延している事です。
世界では、常にトップに君臨する国が、経済をリードしていたのが20世紀、これに対して21世紀は、トップの国と共同国との経済になり、一国の単独独走は許されない世界経済へと移行しつつあり、海を隔てて、世界経済とつながっている日本経済は、国内の基盤を今一度、構築し直す時期に来ているのです。
何故、そんな事が言えるのか、皆さんは不思議に思われることと思いますので、不思議な、問題について、少し、書き込んでおきます。（理解には注意が必要）
私の手元に、一冊の書物が帝国海軍元軍人から託されたのが、不思議に対する答えになります。（小学生時代・高校時代に紛失）
その書物（写真集 ? ）、旧帝国海軍発行の書物で、天皇交代後の催事時期に発行されており、帝国海軍のほぼ全部の艦艇と、帝国陸軍の装備が収録された写真集になっており、新装備の開発状況や対細菌・毒ガス防衛及びそれら兵器の使用に対する注意まで、克明に紹介されており、幼い私には、かなりのショツクがありました。（占領地域での犯罪者に対する処刑写真（銃殺、介錯）等）
詳しく読むには、かなりの学力が必要で、収録されている内容を理解できたのは
中学生になってからで、安易に第三者に見せるものではない物だと確信いたしました。このような書物の中で、一番気になったのが、戦場写真で、城壁内部の戦闘写真で、悉く、壊された建物と犠牲になった人々の写真、進行まもないのか、散乱する一般人の屍と対戦相手の屍、通常、戦闘になる前に一般人は避難するはずなのに、何故か対戦相手の兵士の屍よりも、傷んでいる一般人の屍。兵士よりも、非戦闘員が先に死亡している ? 写真は痛烈でした。
この一冊には、戦争の為の準備と、訓練、装備、戦い方、等紹介されていましたが、その後に起こる犠牲者まで写真に収まれており、戦闘とは戦争とは、を克明に記したものでした。末尾には、今後の科学力と技術力の紹介等があり、テレビの原型である装置で、いろはの「イ」が映し出された写真があり、大正時代にすでに開発されていたのには驚きました。　それらの技術紹介の中に土木建築で、現在の拡張羽田空港の設計と同じ、水上滑走路の構造設計があり、現在につながる基礎技術は、この時代に作られ、「平成」になって、大成したのだと確信いたしました。技術力があれば、大国とも対等に話し合いができ、対話ができる。 ? !!
（昭和初期の旧日本帝国の状態が克明に記録されていた・・・回想）
なにか、現在の隣の国のミサイル技術に似た話だ　・　昭和初期と現在の隣の国がリンクしている。資源のない国は、科学力や経済で、常にトップを走っていないと、世界経済からは、締め出され、いつまで経っても、独立国にはなれない事が、これらの下からお分かりいただけると思います。
迷言 「トップではなく、二番目で良いのでは ? 」 此のくだり、結果的に、今回の、豪雨に対応できなかった行政の土木事業計画の後れを招き、大惨事の引き金になっている。この時の政府閣僚は、責任は、現政府閣僚にあると講演している。それに踊らされている民衆は、地球温暖化には・・・（理解不能）?
昨今の報道番組は、偏向報道にプロパガンダ・更には、一部の独裁組織とつながる教育制度の腐敗と偏りは、独裁国家の崇拝政治を見ているようで、悲しい。
今回、日本国内のテロ首謀者の刑が執行されたが、虐殺された犠牲者よりも、主謀者集団のテロリストの人権が憂慮と発表する、疑問に思わない弁護団は、同業者（弁護士）一家の、幼子まで手に掛けたテロ集団を擁護する姿勢は疑問である。あなたがたは、喉元にナイフを突きつけ、銃口を頭に向けて要求を主張しているテロ組織と、なんら変わりがないように見えてしまう弁護団の見解。

テロを煽るのですか ?

これが、現在の日本の実状で、自然災害を予期して、前もって手立てを打っていたのが「昭和」・経済の発展と、教育の場の不正や混沌で、国内を混乱に招き、彷徨っているのが「平成」・さて私たちは、来年度からどの道を選択するのか ?


これからの気候変動に立ち向かう技術力と経済力をつけるために、どのようにすべきか、のヒントが、FITの考え方だったのです。自立電源の普及により、国内の経済力を国内に向け、国内資産の流失を最低限にし、来たるべく、温暖化に対峙する政策に向けるのが、本来の姿ですが、今回の豪雨で被災した発電施設を槍玉に挙げ、危険施設なごとく風潮する集団が、温暖化対策の当面の障害で、消費こそが美徳の恩恵を最も受けた世代の方々が参加されているのが残念であります。　経済の発展とともに、大量生産、大量消費し、環境汚染と大量のごみを排出し、それらを、国内外に垂れ流し、自然浄化を待ちましたが、狭い日本では、直ちに我が身に降りかかり、浅はかさを知ったのも、過ちを知ったのも昭和の時代でした。そこから立ち上がったのも昭和の時代で、新しい時代には、間違いがない時代へと「平成」が始まったのでした。戦後の廃墟から、たちまち、立ち直り、経済大国へと姿を見て変えた日本は、世界から見ると、敗戦国なのに、戦勝国よりも、安定した経済成長と工業技術力を手にした、安定国家を見た、世界各国は、日本の発展を手本として、発展計画を立て、実行して行きましたが、公害問題まで確認して、発展を続けているアジアの国々の中で、大きな公害問題を出していないのは、旧日本帝国の統治下にあった国々と奇妙に一致するのは、興味深い。　戦勝国の中には、旧日本帝国と戦闘を交えたことがないのに、戦勝記念日を設けて、経済発展のプロパガンダに利用して、拡大路線を広げている国は、経済の発展のために、自国を経て、隣国へ流れる河川を堰き止め、発電と灌漑用水として利用を図り、自国だけの利益を重視し、下流に広がる隣国の水量を極端に絞った為に、河川は干上がり、生態系の破壊と、河川を利用した流域経済の破壊を招き、紛争の火種となっており、更に大国の水源確保の野望は、ヒマラヤ山脈からの水源をめぐり、対峙する大国との争いの火種も持っている。
この国は、経済の発展のためには、自国・自国民に対しての公害問題には目もくれず、経済発展を押し進めたために、大量の温暖化効果ガスを発生させ、大気中に微粒子を排出したために、隣国はもとより、海を隔てた、我が国にまで影響を及ぼすに至って、公害対策を打ち出したが、現在までに、広大に広がる国土の隅々まで、公害問題に対して対策を広める事は至っておらず、経済優先が先で、広大な土地が環境汚染に晒され、放置されている。温室効果ガス対策としては、ほとんどが、なされておらず、大気汚染がひどい場合は、工場の生産を中止して、大気の浄化を図る場当たり的な環境浄化を世界に披露したのが、抗日戦勝記念日の軍事パレードの青空があまりにも有名なシーンを世界に配信致しました。


世界各国の工場から排出された温室効果ガスは、次のような効果を露わしました。地球温暖化へのプロセスの前段階で、皆さんがご存知のこちらの図で説明いたします。

オレンジの、説明でお分りいただけると思いますが、対流圏と、成層圏の境界面を温暖化効果ガスの増加により、押し上げた結果、台風が東から西に進むという今までには、考えられなかった現象が発生したのです。今までは。太平洋高気圧とオホーツク高気圧は、偏西風（ジェット気流）を境に退治していましたが、温暖化の影響と思われる対流圏の広がりにより、冷たい高気圧が暖かい高気圧の下に潜り込もみ、その淵を台風が進行したために東から西に進行したと思われる。日本列島は、大陸性天気と海洋性天気の境目に位置している国であるから、冬に近づくと、これとは逆の現象が発生してもおかしくはなく、突然の沖縄地方での降雪も考えられ、北海道の高温状態や迷走台風は、ここ近年は、多々発生すると考えなくてはならず、自然災害への備えを考えた都市造りや食糧生産を考えた政策を立て、ヒーマンエラーの起きない都市計画を作り出さなくては、国民を守っては行けない。当然、エネルギーの確保も大切な問題となり、産業用から国民生活まで、広く利用している石油・原材料確保のシーレーンの安全確保を確実なものにしなくてはなりません。気候変動に備えて、備蓄エネルギーの確保と、自給エネルギーの確保が、この国を維持してゆくのに必要な時代になった事を、今一度考えて、今回のFITが、日本にとって、いかに大切なファクターであるかを皆さんに、考えていただきたい。
ここで今回の大気変動について、従来の大気モデルと重ねて、検証します。
　この有名な大気モデルに台風進路を書き込むと偏西風に逆進している台風進路が確認できます。
偏西風は、西から東に流れており、それに対して、今回の台風は全く逆進し、迷走しているのです。

（ネット大気図に今回の台風進路を上書き）

このように、過去に経験した事ない、気候変動や異常気象、異常天候がここしばらくは、多発することが予測できるので、消費エネルギーの少ない、エネルギー生活へと、移行を迫られている日本社会になりつつあるので、ここ数年のエネルギー政策に、日本の存続がかかっていると言っても過言ではありません。
資源の乏しい我が国は、人材こそが資源なのです。このことを、未来を創って行く子どもたちに、正しく正確に伝え、地球環境の変動に対峙して行く教育を、　今からでも遅くないので、推し進めて行き、優秀な人材と頭脳を国内に育成し、環境問題に対峙する政策が必要になって行きます。経済の発展は、人口問題と関連しています。人口減少の一途をたどっている日本にとって、財源確保は急務の課題で、消費税の増税も、財源確保の問題からは、止むもうえず、根本的に人口減少からくる財源減少は、今回、実施している金融政策で、消費者物価のバランスを保っているに過ぎず、上昇は望めない。そのような中で、FITは、国内経済の一翼を担い、海外に流出する資金の歯止めとなり、国内の産業基盤の保護に役立つものになる予定でしたが、環境保護・景観保護などを掲げFITに反対する方々がおられるが、今まで、自由に地球環境に対しして、使い放題のエネルギー消費を続けてきた結果が、地球温暖化なので、少しは、リスクを払い、電気エネルギーの自給率に貢献をなすべきです。リスクを払い、電気エネルギーを使う時代になった事を自覚して、健全なFITに協力して行かなければならない時代に突入したことをお伝えして、今回の見解と致します。


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長文にお付き合いしていただき、感謝いたします。


尚、この文章は、個人の感覚で、書き記しておりますので、紹介している団体等に起因するものではありません。乱筆、乱文、誤字脱字は、個人の能力の無さと
御笑資ください。使用している図等は、ネット画像を流用加工しています。

浅川太陽光発電所
所長　浅川　初男　2010.08.01