核戦争と核汚染

　世界金融市場経済とロシア圏独裁経済の間に揺れるウクライナとイスラエル。
今回、水面下に蠢く、自由主義と独裁主義の覇権争いに巻き込まれた両国の現代戦は、核戦争のトリガーに指をかけて、経済戦争をしている状態である。
太平洋戦争後の、世界金融市場経済と日本との戦いの違いは、戦後にあり。
自由経済の市場にて、国際社会と経済線を強いられてきた日本経済戦争。
終戦後に幾度となく、経済覇権主義との経済戦争となった日本との戦いとは違い、今回は、多くの人命が失われ、多くの血が流され続けている点にある。
これに伴い、武器産業の力比べを生じ、現代武器の一大消費地を作り出し、最先端の実験場となりつつ、他顔を持って、尚も支配資源弘大国家で国内生産拠点もある国と対峙するウクライナ。
今回の、ウクライナとイスラエル参戦する国々に共通するのは、経済生産拠点は海外にあり、国内の、インフラ等が、壊滅打撃を受けたとしても、戦闘状態は継続できることが、背景にあり、ある意味、消耗戦になりつつあり、国際貿易経済に悪影響を及ぼし始めている。

　我が国、日本は、太平洋戦争において、軍備・経済生産拠点をほぼ失い、残るは国民だけとなり、2度に渡る核攻撃受けて終戦を迎えた。これが太平洋戦争と言われる昭和の歴史の一ページで、その後は、昭和史に残る戦後復興のアジアの奇跡とも言われた、復興経済発展をとげ、日本経済の世界進出の始まりでもあり、戦闘をせずに、経済進出にする事に特化する、かたちで、共存を探る日本経済戦略として、成長していったのです。
これらは、全て基礎学問と基礎経済基盤が、元々形成されていた上での敗戦であったために、戦後の早期に、復興経済発展を成し得たわけで、基礎学問や基礎基盤産業の発展が支えたのが昭和史における復興経済発展です。

　日本は、2ヶ所の核攻撃の核爆発によって、多くの犠牲者と被爆者を出し、生存者の救出に際しても、二次被曝による被爆者が出ることとなり、放射能汚染による長期傷病に苦しむ国民を作ってしまった。この汚染は世代を超えて受け継がれてしまったために、放射能汚染については、初期治療から研究がなされ、現在も、その治療経験は受け継がれ、近年では、チェルノブイリ原発事故後の住民治療に活用されてきました。

　日本における、放射能汚染による指標はすでに作成されており、国民の誰しもが見る事のできる仕組みがなされており、中学生修了レベルであれば理解可能な指標となっています。

被曝とは

となっています。又、人体に与える影響の指標はこのようにまとめています。

このように、日本国内においては、15歳レベルの教育が終了していれば、放射能被曝がいかに危険な物であるかが、知識として知ることができ、対応も認知する事ができるのが、日本の基礎教育の一環です。
また、放射性物質には、どのような物が有るかも知る事ができます。

この表が、意味することを理解するチャンスが15歳までに有るのが日本です。
この年頃になると、何が危険な物なのかを知識として学習できます。
例えば、この問題

日本であまり、騒がないのは、この様に科学的知識がしっかりしており、勤勉な国民性を表していると言えます。

戦争により拡散した被爆者兵士　　　ウクライナ汚染地域

今回の、ウクライナ侵略戦争にロシアがベラルーシ共和国からの進軍した兵士たちの大部分が、中央ロシアや極東ロシアの兵士が多いのは、核汚染の実態を知らない、若しくは、核被爆の知識さえない兵士を汚染地帯に送り出し、人体実験を行っていたとも言えます。この為、核汚染の知識のあったウクライナ側は、汚染地域を侵行してきたロシア軍に、なす術が、無かったとも言えます。
独裁経済国家は、自国に不利な情報や国民に有利な情報は統制して一方的な情報のみを発信するために、独裁国の国民が被害に遭う事になります。

ベラルーシ共和国の軍が動かない理由も、この様な汚染地域が自国内にあるので、核事故汚染地域を通過時の被曝危険があり、キエフ侵攻は被曝する事になるので、将来を考えると動きにくかったと、判断できると思います。

中国北部地域でのマイコプラズマ肺炎急増

今回の、日本での海洋トリチウム放出に、異論を唱えた近隣各国の国民は、放射能汚染に対しての、知識が与えられずに、一部の過激な報道のみに先導され、
日本産の農産物や魚介類に対して、放射能汚染されているとして、輸入禁止した結果、近隣諸国の国民自ら放射能測定器で食材等を測定した結果、自国内で生産された、魚介類や、建築資材が、高濃度で汚染されていることを知る結果となった。当局は、不正確な測定器で測定した結果としているが、簡易的な測定器ほど、高濃度の放射線に、反応する仕組みを理解できていない、物理的な基礎学力の乏しい報道官の説明には、お国柄がよく出ていたと思う。
今回の出来事で、基礎学力の必要性や、大切さを、いたく感じた。
さて、中国、北部地域の健康性について、大地に関しても例外ではない。
こちらの、写真を見ていただきたい。

特に、注意が必要なのは、露天掘り鉱山から、巻き上がる粉塵に含まれる放射性物質や、産出した石炭等に含まれる放射性物質への、対応がなされていないので、それらが運搬され、消費されたところでは、必然的に放射性物質による被爆者が発生する事になります。

被曝から、5年くらいで、急速に白血病の、発生ピークになり、それ以外の病気が続きます。
中国北部で、近年の露天鉱床開発が、活発になり、特に石炭等の露天掘りが、盛んに行われた地域の鉱床に、放射性物質を含んだ、石炭鉱床が開発され、中国経済の発展とともに、国内での消費が盛んになり、それらの石炭が使われ、セメントなどに加工され、建築資材に使われたようです。
WHOが危惧する、中国北部地域でのマイコプラズマ肺炎の多発、関係ないと思うかもしれませんが、大規模露天鉱山開発との因果関係も、気になるところです。

*こちらの文章内で、使用している画像は、ネット検索画像で複数に渡って公開されている画像を使用しております。